「注文住宅を建てるために土地の購入を検討している」
「気になる土地が売られているから、先に購入しておこうか迷う」
住宅を建てるときには、基本的に土地が必要です。なかには土地を先に購入しておきたいと思っている方もいるのではないでしょうか。
特に希望しているエリアで土地をみつけた場合、人気のエリアだとすぐに売れてしまうため、先に購入するのも1つの方法です。しかし、土地を先に購入する前に注意点や確認したいポイントがいくつかあります。
購入しても、理想の住宅が建てられず後悔したり、手放さないといけなくなる可能性も考えられます。
そこで本記事では、土地を購入する前のポイントを紹介します。注意点やメリットデメリットも解説するため、参考にしてください。
また、以下の記事では横浜市でおすすめの注文住宅会社を紹介しておりますので、住宅会社選びでお悩みの方はぜひ参考にしてみてください。
土地を先に買って家を建てるのには注意が必要
住宅づくりにおいて土地を先に購入しておくのは可能ですが、注意が必要です。住宅を購入するには、以下の方法があります。
- 土地＋住宅を購入する
- 土地を先に購入し、あとから住宅を建てる
- 持っている土地に住宅を建てる
どの方法にもメリット・デメリットはありますが、今回は土地を先に購入しておくパターンで紹介します。生活スタイルや通勤通学などを考慮すると、建築希望のエリアがある方も多いでしょう。
しかし、土地の仮押さえ期間は1週間〜1ヶ月程度が目安です。特に人気の土地はすぐに売れてしまうため、期間が短めに設定されている傾向です。
住宅づくりにおいて土地は非常に大きな影響を与えます。希望通りの住宅がその土地で実現できるのか、しっかりと精査しましょう。
土地を先に購入するメリット・デメリット
土地を先に購入するメリットとデメリットをそれぞれ詳しく解説します。把握したうえで土地の購入タイミングを精査してください。
メリット
土地を先に購入するメリットは以下のとおりです。
3つのメリットをそれぞれ詳しく解説します。
気に入った土地を他の人に買われる心配がない
購入した土地は自分の土地になるため、土地を他の人に購入される心配がいりません。エリアや交通面、自分の希望とする土地を見つけるのは困難です。年単位で土地を探す方も多く、土地は住宅づくりにおいて重要なポイントです。
そのため、人気の高い土地はすぐに売れてしまい、先を越されるとその土地は購入できません。気に入った土地を確保しておけるメリットは大きいでしょう。
土地の価格が上がるリスクを回避できる
土地の価格は一定ではなく、都市開発やさまざまな要因で変動します。
価格が下がる場合ももちろんありますが、上がるリスクの方が大きいです。気に入った土地を購入しておけば価格が上がるリスクがないというメリットがあります。
自分たちのペースで家のイメージや依頼先を進められる
ライフスタイルや家族構成によって、住宅づくりのタイミングはそれぞれです。土地を持っておけば、いつ住宅を建てるかも自由です。
仕様や依頼先も自分たちのペースで検討できるため、焦らずじっくりと精査できるのもメリットでしょう。しかし、住宅ローン控除の制度を利用したいと考えている方は、土地購入から2年以内に住宅を建てる必要があるため注意しましょう。
デメリット
土地を先に購入するデメリットは以下の4つです。
ひとつずつ解説するため、住宅づくりの参考にしてください。
希望通りの家が建つとは限らない
土地があっても希望通りの住宅が建てられないケースがあります。都市計画法や建ぺい率など、住宅を建てるうえでさまざまな制約が定められているからです。
土地の購入前に、理想の住宅が建てられるか、きちんと確認しましょう。
土地を持っているだけで税金がかかる
土地の購入・保有にはさまざまな税金が課せられます。土地の購入時一度だけ支払う税金と、保有している限り支払う税金の2種類があります。
土地に対しての税金で、建物の有無は関係ありません。しかし、更地の場合は建物が建っている土地よりも税率が高いため、内容を把握しておきましょう。
契約できる住宅ローンの選択肢が減る
住宅ローンは基本的に土地と住宅を購入する前提で契約が進められます。そのため、土地を先に購入しておくと契約できるローンの選択肢が狭まります。
住宅を建てるうえでローンを利用する方がほとんどです。取り扱いしている金融機関も少ないため、手間や手続きが複雑になる想定が必要です。
住宅ローン控除の対象外となる
住宅ローン控除は住宅を購入した場合に適用されるため、土地のみの購入には対象外となります。
住宅ローン控除は確定申告で、毎年の住宅ローン残高の0.7％が所得税（一部住民税）で最大13年控除できる制度です。控除が受けられないのはデメリットであるといえます。
しかし、土地の購入後2年以内に住宅を建てた場合、適用されるケースもあるため確認してみましょう。
土地を買うことでかかる費用
土地を購入しておくと発生する費用は以下のとおりです。
詳しく解説するため、土地購入のタイミングをしっかりと精査してみてください。
土地代・仲介料・手付金
土地の費用は必然的に発生しますが、その他にも仲介料・手付金も必要です。
「仲介料」は土地売買の仲介をする不動産に売買契約が成立したら支払う費用です。仲介手数料は、宅建業法によって上限が定められています。
「手付金」は土地の契約を締結したときに支払う代金で、土地代の10〜20％ほどが相場です。土地の購入時に現金で支払うのが一般的です。
税金
土地を購入する際には、以下の税金が発生します。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 不動産取得税 | 土地や建物の購入、贈与、新築により住宅を取得した方に課される地方税不動産の金額に応じた納税が必要 |
| 印紙税 | 不動産の契約を交わす際、売買価格・ローン借入額に対し納付する税金 |
| 登録免許税 | 登記や住宅ローンの借入の際に課される税金 |
| 固定資産税※ | 1月1日時点で土地・不動産を所有している人に市町村から課される地方税 |
| 都市計画税※ | 市町村が定める区域内にある土地・不動産を所有している人に課される地方税 |
固定資産税と都市計画税は、土地を所有している限り毎年支払いが必要ですが、その他の税金は土地の購入時の1度きりの支払いです。
その他費用
土地購入の条件によって以下の費用が必要となる場合もあります。事前に抑えておきましょう。
- 測量費用
- 農地転用費用
土地の境界が不明確な場合、測量作業にかかる測量費用が必要です。また、登記簿上で「畑」「田」と地目が登録されている場合、農地転用の手続きが必要になります。そのままでは住宅が建てられないので注意しましょう。
維持管理費用
住宅を建てるまでの期間が長期化する場合、管理費用がかかる可能性も考慮しておきましょう。
土地購入は住宅会社探しのあとがおすすめ
土地購入は、住宅会社を決めた後がおすすめです。
なぜなら、いずれ住宅を建てる予定であるならば、資金計画や施工プラン・土地の特性を検討しながら進めるのが失敗が少ないからです。希望の住宅を建てるためにも、プロに相談してみると違った視点でアドバイスがもらえます。
数多い住宅会社のなかから、理想の住宅が建てられるか見極めるためにも、いくつかの会社で比較をしながら選択するのがおすすめです。
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まとめ
本記事では、土地を購入して家を建てる際の注意点を紹介しました。土地柄によってどんな住宅が建てられるかが決まるため、住宅づくりで土地は非常に重要な役割を担います。
本記事の内容をしっかりと理解したうえで、検討してみましょう。また、今回紹介したジューテックホームでは土地の相談も可能です。ぜひ気軽に問い合わせてみてください。
本記事があなたのお役に立てば幸いです。
